地殻変動が起きているメディア環境を観察し、そこで流通するコンテンツを批評
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12:43:09
 アメリカの日本番組チャンネルで『半沢直樹』最終回の放送が終わってからまだ10日ほどしか経っていないので、いまだにあの作品の視聴感が頭の中に鮮烈に残っている。そんな中、「日本で話題のドラマ『半沢直樹』、新年初日韓国放映」というニュースが入ってきた。僕は昨年、日本のテレビ番組の韓国での放送・受容に関しては恐らく日本で唯一の書物を上梓しているので、こういった動きは当然要注意である。
 あまり知られていないかもしれないが、実は韓国の地上波放送では日本のドラマが放送されることはない。別に放送法で日本のドラマの放送が禁じられているわけではない。ただ、その一方で国民感情を損なわせる番組の放送は禁じられており、日本のドラマはそれに該当すると捉えられる可能性が高いため、放送事業者は誰も敢えて危険を冒して放送しようとはしない。日本に関しては言論の自由をいとも簡単に放棄してしまう、いかにも韓国メディアらしい論理である。
 以上のようなロジックで長年にわたってドラマのみならず、日本の大衆文化は韓国から締め出されてきたのだが、15年前から徐々に正式に開放されるようになり、ドラマも9年前からケーブルチャンネルでは放送されるようになった。しかし、ケーブルテレビでの放送だけではいかんせんリーチは限定的で、一作品が大きなブームにはなりにくい(対照的に『冬のソナタ』はNHKが衛星放送~地上波放送することで人気が頂点に達した)。韓国ではこれまで200タイトル以上の日本のドラマがケーブルで放送されてきたものの、多くの作品が視聴率1%に遠く及ばない惨憺たる結果に終わっている。
 こういった結果を持って、韓国の紙媒体などは「日本のドラマは韓国では受けない」などと断定してきた。しかし実は、日本のドラマの多くは日本での放送直後に韓国の動画サイトに韓国語字幕付きで違法にアップロードされ、日本のドラマに関心がある若者の多くの需要を満たしているのである。それから何か月か経って、ケーブルチャンネルで正規に放送されても、視聴者数が頭打ちなのは当然である。日本の番組販売側も韓国の番組購入側もそのことを熟知しているので、積極的に日本のドラマ売買に乗り出さない。つまり、表向きの規制を隠れ蓑に違法動画が隆盛を極め、結果的に正規ビジネスが成立しないという、コンテンツ事業者にとっては非常に劣悪な市場環境に陥っているのである。
 そんな中、日本で40%を超える視聴率を叩きだした『半沢』の韓国登場である。タイトルは「한자와나오키(ハンジャワナオキ)」(韓国語の発音には「ザ」の音がない)。例の名セリフ「やられたらやり返す。倍返しだ」も「당한 만큼 갚아준다. 배로 갚는다」と韓国語になっている。予告動画を見ると半沢っぽい声の人が起用されているようだが、実際は吹替え版と字幕版の2バージョンがあるようだ。
 さて、『半沢』は韓国で成功を収めることができるだろうか。『半沢』は10月には台湾や香港でも放送され、相当な人気を誇ったようだが、それらの国・地域と韓国とでは、一般的に日本の番組視聴をめぐる諸要因が違う。もちろん韓国の方がハードルは高い。
 理不尽な会社組織内部での不正や派閥争い、あるいは勧善懲悪などは、韓国人視聴者にも理解しやすいどころか、恐らく好まれる要素だと思う。ややマンガっぽいところがどのように捉えられるかわからないが、出演者が一様に演技派なのは好評価だろうし(韓国では日本のドラマは演者が下手と広く信じられている)、激しい感情吐露も韓国人好みだろう。一方、上司に楯突くシーンとか恋愛要素の少なさは韓国人視聴者にはぴんと来ないかもしれない。
 しかし、こういった要素は、もし『半沢』が韓国で成功すれば肯定的要因として、逆に失敗すれば否定的要因として見なされるように、結果次第で解釈が変わりうる。例えば、上司に楯突くシーンも、もし作品が成功すれば「韓国人には見慣れないが、その分新鮮に映った」、失敗すれば「あれはやり過ぎで、韓国人の情緒には合わない」と評されるかもしれない。コンテンツの海外展開の成功・失敗要因を作品の中身だけで分析しようとすると、どうしてもそういった後付けの恣意的解釈に終始してしまいがちである。数年前に日本映画『おくりびと』がアカデミー賞外国語映画賞を獲った時も、下馬評では納棺師という仕事が外国人に理解できるか懐疑的な声が多かったが、賞を獲った後は「死に向き合う姿勢は文化や国境を越えて広くアピールした」などと評価されていたのである。
 実の所、海外市場でのコンテンツの成功・失敗は、作品の中身もさることながら、どれだけ視聴者の関心を喚起できるか、そして、コンテンツがどういう状態で視聴者や観客に届けられるかによる部分が非常に大きいと思う。極端な話、駄作でも話題性作りと宣伝でセールスはある程度伸ばすことが可能である。では、韓国における『半沢』はどうだろうか。予告動画では、最終回が日本で42.2%の視聴率を取ったことを強調している。ハリウッド映画によく見られる、本国でどれだけヒットしたかをクオリティの裏付けに使う手法である。しかし、出演者が現地を訪れるなどのプロモーションはいつものように行われないようだ(外国市場にコンテンツを売り込む時、実はこの手法は有効なのだが…)。
 一方、なんといっても大きな懸案事項は、そもそもこの作品に関心があると思われる視聴者の多くは、先述のように違法動画で既に視聴済みである可能性が高い点である。日本での放送から時差なく、動画サイトで『半沢』を見た視聴者が数か月後ケーブルチャンネルで再び見るだろうか。そこに何か新しいプラスの要素があれば良いのだが、リアルタイム視聴に縛られるというマイナス要素はあっても、プラス要素はなかなか思い浮かばない。このように考えると、『半沢』のように非常によく作られていて、実際に日本や台湾・香港でも成功を収めたドラマをもってしても、韓国市場での商業的成功は難しいのかと、なんとも無念な気持ちになる。違法動画が圧倒的な速さで流通し、正規ビジネスが成立しないという異常事態が改善される日は来るのだろうか。

 
 
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14:19:05
 北は北海道から南は九州・沖縄まで同じ時間に流れる番組を「全国ネットの番組」と呼ぶ。圧倒的多くの場合、全国ネットの番組は東京のテレビ局(キー局)が製作したもので、それを全国各地の系列局が放送する。例えば、日本テレビが作った番組を北海道は札幌テレビ、青森は青森放送、…鹿児島は鹿児島讀賣テレビが放送するといった具合である。キー局といえども放送電波が届くのは関東一円だけなので、このように各地のローカル局を介して初めて日本全国の家庭に1つの番組を届けることができる。
 さて、このように全国ネットの番組の多くは東京のキー局から全国のローカル局に供給されるわけだが、この時、「カネの流れ」はどのようになっているだろうか。通常の取引の感覚だと、番組の対価としてローカル局がキー局に払うと考えられそうだが、実際はその逆である。つまり、ローカル局はキー局から番組だけでなく、カネも与えられているのである。
 このカネは業界では「ネットワーク費」とか「電波料」などと呼ばれるが、なぜこのような一見不可思議なカネの流れが発生するのだろうか。簡単にいうと、全国ネットの番組は全国に向けて自社製品を宣伝したい企業のCMも含んだ形でキー局からローカル局に渡されることが多い。このような状態をローカル局側から見ると、本来ならば自分たちが独自にスポンサーを見つけて販売できるはずのCM枠が既に埋まってしまっていることになる。そのような機会損失をキー局が補填するためにカネが払われているわけで、従って、キー局はカネを払って各ローカル局に当該地域で番組とCMを流してもらっていると言った方が適切かもしれない。かつてテレビ局に勤務していた時、このような構造を知って非常に驚いた記憶がある。CMスポンサー、キー局、ローカル局、これら3者が皆得する仕組みがうまくできてるなあ、と感心したわけである。
 一方で「番組が与えられる上にカネまで貰えるんじゃ、ますますローカル局は自分たちで番組を作るなどの自助努力をしなくなる」、「キー局支配下のピラミッド構造の下ではローカル色が薄れる一方だ」という批判が聞かれることがあるのは、上記のような構造が番組流通の根幹にあるためだろう。ローカル局が努力しているか否かは何とも言えないが、その生殺与奪をキー局が握っていることは間違いなさそうだ。ただ、キー局もかつてのように全国CMスポンサーが殺到する状況ならともかく、今日ではネットワーク費を各系列局に配分することはそれなりの負担になっているはずである。
 さて、長々とキー局・ローカル局間の全国ネット番組供給にかかるカネの流れを説いた。実はアメリカにも、日本同様に「ネットワーク費」のようなものが存在したが、現在は実質的に廃止の方向へ向かっている(アメリカにはキー局が存在しないため、全国ネット番組はネットワークと各ローカル局間の取引になる)。メディア調査会社のSNL Saganによると、1996年に合計で6億700万ドルだったネットワーク費は2012年には2,510万ドルにまで急減している。しかも、ローカル局にネットワーク費が払われないようになっただけでなく、逆にローカル局がネットワークに番組対価を支払うようになってきているのである。かといって系列局が自由に販売できるCM枠が増えているわけでもなく、相変わらず番組とネットCMは一体で渡される。日本のローカル局に勤務する友人によると、このような状況に追い込まれれば、日本の多くのローカル局は経営が立ちいかなくなると話していたが、ではなぜアメリカのローカル局(系列局)はネットワーク費廃止でも存続可能なのか。それはアメリカのローカル局の場合、ケーブルテレビや衛星放送など、地上波放送を再送信している有料放送プラットフォームから払われるカネ(再送信料)が広告と並ぶ大きな収入源になっているからである。前出のSNL Saganによると2010年に合計で約11億ドルだった再送信料は17年には約36億ドルまで上昇すると予想されている。
 このような状況の下、ネットワークはローカル局に対して「君たちはケーブルテレビから再送信料をもらっているが、それは私たちの人気番組を流しているからだ。再送信料の何%かをネットワークに収めなさい」と主張し始めた。簡単に言えば、「分け前をよこせ」という話である。
 日本の場合、ネットワーク費はローカル局の収入の30%ほどを占める場合があると聞いた記憶があるが、アメリカだと、特に規模の大きいローカル局ほど、ネットワークへの依存は収入面というよりもコンテンツ供給面において顕著で、コンテンツを卸してくれるネットワークには頭が上がらない(以前は力関係が逆だったが、今やネットワークが番組を視聴者に届けるにあたって必ずしもローカル局に頼らなくても良くなってきた)。一方、収入面では、ローカル局はケーブルテレビなどのプラットフォームからの再送信料収入を増やすことに執心している。
 そんな中、ローカル局とケーブルテレビに間では、再送信契約を巡って揉めるケースが発生している。今夏、アメリカのメディア界で大きな話題となったのは、タイムワーナー・ケーブル(TWC)によるCBSブラックアウトだった(詳しくは過去のエントリー「地上波放送ブラックアウトから2週間」「アメリカ・地上波放送ブラックアウトの結末」をご参照下さい)。CBS系列局がTWCに対して、1世帯当たり56セント(1か月あたり)の再送信料を一気に2ドルにまで引き上げることを要求し、それを当初拒否したTWCがニューヨークなどでCBSの再送信を停止したのだが、視聴者の反発は大きく、結局再送信料値上げに応じた。これだけで、TWCから件のCBS数局への収入はそれまの一月約179万ドルから約640万ドルへ、実に250%も増加した。
 この件では、アメリカの視聴者はケーブル側に批判的な声が多かったようだが、それは単に「好きなCBSの番組が見られない」という理由によるものだった。ただその一方で、ローカル局へ支払う再送信料上昇がケーブル契約料金に反映されることは明らかである。こうなってくると、ますます「地上波放送は無料で見られる」って感覚が希薄になっていく。そして、ケーブル料金の高騰がケーブルテレビ離れを加速させていく。アメリカで起きているケーブルテレビ離れは、以前「アメリカのテレビ環境:ノーモア・ケーブルテレビ」という記事に書いたように、NetflixやHuluといったストリーミング動画配信サービスが原因として語られることが多いが、実はそういった「ケーブルテレビ対動画サービス」というテレビ業界を超えた対立軸だけでなくて、「ローカル局対ケーブルテレビ」という、テレビ業界内の対立軸も見る必要があるようだ。  

プロフィール

大場吾郎

Author:大場吾郎
大学教員であり、メディア研究者。専門は映像メディア産業論やコンテンツビジネス。元々は某キー局勤務。
Twitter:@obagoro

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