地殻変動が起きているメディア環境を観察し、そこで流通するコンテンツを批評
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22:55:45
 前回まで日本のテレビ番組の海外流通を阻害する要因として、テレビ局の海外番販へのモチベーションの低さとか権利処理とか日本の番組スタイルの独自性などに焦点を絞って記した。最後の点に関して、海外市場展開を視野に入れた番組作り(例えば、ドラマの話数を増やすとか、異文化でも理解しやすい内容にするとか、番組中の音楽使用を控えるとか…)をすべきと言う意見を耳にすることがあるが、制作側からすれば、我々日本の視聴者が長年にわたって慣れ親しんでいた番組様式を海外市場向けに変えることは容易ではない。場合によっては国内視聴者を失いかねない。
 この点は映像コンテンツの国際流通を考える際、実は非常に重要な点だ。よくハリウッド映画がグローバルな規模で受容される理由として、アメリカ人にしかわからないような要素や特定の文化的背景を持つ人たちが嫌がる要素を排除して、極端に言えば、世界中の最大公約数的観客が楽しめるような内容の作品づくりを意識的に行っているからと言われる。確かに世界各国で驚くべき興行収入を記録する類のアメリカ映画には、そのような普遍的内容を備えたものが多いのは事実だし、日本のアニメ『ポケットモンスター』が世界中で受容されるのも似たような理由からだろう。ここら辺りの話は弊著『グローバル・テレビネットワークとアジア市場』で詳しく論じているので、興味がある方はご一読頂ければと思う。
 ところが、テレビドラマやバラエティ番組の中でそのようなグローバルに受容されるコンテンツは本当に少ない。一般にテレビの娯楽番組は自分たちの文化を反映したものが好まれる傾向があるわけで、そのような個別の文化特性を強調すれば、国際流通は難しくなる可能性がある。恐らくアメリカのテレビ番組だって、少なくとも映画ほどには海外市場を意識して作られているわけではないだろう。また、韓国ドラマは海外市場を見据えて作られているとまことしやかに言われるが、この点も疑わしい。先日話したある関係者は、「日本があまりにも韓国ドラマを欲しがるから、最近は日本に売れそうな作品を作る動きが一部にないわけではないが、主流ではない」と話してくれた。どこの国も番組内容に関しては自国視聴者第一主義で作っていると言って間違いないだろう(国際流通のための制度作りはまた別の話)。
 一方で、先日「TBS、シンガポールのメディアコープ社と番組制作・EC事業の共同調査で合意」という記事を見つけた。実は昨今、こういった番組の国際共同制作の話が増えていて、特にアジア諸国の間では多い。今月初頭に福岡で行われていた「アジアドラマカンファレンス」でも実務者間の提携や協力が話し合われている。一昔前なら日本のテレビ局はまず積極的にはやりたがらなかったはずだ。日本のテレビ局にとってアジア諸国との合作は、少なくとも収益面において大きなプラスになるようには見えなかったのだから。
 しかし、日本のテレビ局やプロダクションがようやく海外市場に目を向け始めた今日では状況がちょっと違ってきている。特に共同制作であれば、作品にうまく日本と相手国のハイブリッド感を出すことで、両国を確実なマーケットとすることができる。コンテンツの運用にしても、映画によく見られるような製作委員会を国際的に組織すれば、様々なビジネス展開が期待できそうだ。
 ただ、実際の共同制作の現場からは様々な問題が聞こえてくる。双方の意見や利害が対立し、ピリピリした雰囲気になることもあるという。また、現実には対等な関係は難しく、どちらがイニシアチブをとるかで揉めることもある。しかも多くの場合、外国側が世界屈指のコンテンツ大国である日本側に求めるのは、制作ノウハウというよりは、脚本や企画といった部分の開発(あと資金も?)である。この点はドラマのリメイク権やバラエティ番組のフォーマット販売がビジネスとして成立している点からもうかがえる。脚本や企画は、一昔前であればパクればOKみたいな風潮もあったのだろうが、昨今ではどの国も著作権意識が高まったり、あるいは国際ビジネスにおける慣習に留意し始めている。外国側にすれば、日本のドラマの脚本やバラエティ番組の企画は国際的に高い評価を受けているから、その部分を正式に使用できるようにしたいわけであるが、その一方で出演者は自国の俳優やタレントを使いたがる。従って、表面上は純自国製コンテンツに見えなくもない。共同制作と言えば聞こえはいいが、実のところは、後で揉めないように契約だけして、脚本や企画など使いたい部分は正式に使わせてもらい、あとは好きに作らせてくれというふうに見えなくもない。
 それでも共同制作やリメイク権販売、フォーマット販売が既存の番組販売よりも収益性が高いならば、日本のテレビ局やプロダクションは乗り出すかもしれない。ただし、日本色が表面に出ないのであれば、コンテンツ視聴を通して日本に興味を持たせ、旅行に来たり、日本語を勉強したり、日本製品を買ったりする日本ファンを増やすという、経済産業省あたりが好きな波及効果も期待できない。また、テレビ番組の国際交易に関してよく唱えられる理想、つまり番組が日本と諸外国の相互理解と友好に貢献するという点も絵に描いた餅になってしまう。
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Author:大場吾郎
大学教員であり、メディア研究者。専門は映像メディア産業論やコンテンツビジネス。元々は某キー局勤務。
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